テレビ局が迎えた新たな局面…フジテレビ凋落を招いた〝真の理由〟

2017年上半期の平均視聴率(4月3日~10月1日、週ベース)が発表され、「視聴率三冠王」で、日本テレビの独り勝ちであることが分かった。日本テレビホールディングス(HD)傘下の日本テレビ放送網が全日(6~24時)、ゴールデンタイム(19~22時)、プライムタイム(19~23時)で、すべてトップであった。

▲我が世の春?の日本テレビ

首都圏キー局の各社がもっとも力を入れているゴールデンタイムの平均視聴率は、日本テレビが12.2%で首位。2位は日本放送協会(NHK)の10.2%、3位が東京放送ホールディングス(TBS)で9.6%、4位はテレビ朝日ホールディングス(テレビ朝日)で9.1%、5位はフジ・メディア・ホールディングス(フジテレビ)で7.7%、最下位はテレビ東京ホールディングス(テレビ東京)の6.6%(ビデオリサーチ調べ、関東地区)であった。かつては、日本テレビとしのぎを削り「ドラマと言えばフジテレビ」とまで言われていたフジテレビは5位に転落するなど凋落ぶりを露呈。視聴率獲得に苦戦していることが見て取れる。

次に、地上波テレビ単体の業績を比較してみると、こちらでも日本テレビがトップを走っている。売上高は日本テレビ(1553億円)、フジテレビ(1272億円)、テレビ朝日(1183億円)、TBS(1075億円)、テレビ東京(541億円)の順であった(17年4月~9月期連結決済)で、営業利益は日本テレビ(171億円)、テレビ朝日(35億円)、テレビ東京(32億円)、TBS(29億円)となっている。

ここで明らかになったのが、フジテレビだけが8億円の営業赤字となっていることだ。テレビ業界では、昔とは違って、明らかに放送(広告)収入が目減りしている。フジテレビのような営業赤字を生み出す局も出てきており、それらの背景から、いま日本のテレビ業界は新たな局面を迎えているのだ。

売上高と営業利益でトップを走る日本テレビは、「視聴率三冠王」という放送業務の好況だけではなく、実は〝放送外収入〟によって大きく支えられているという。人気映画・ドラマ・アニメが見放題のHuluの会費収入や、前期末にアンパンマンこどもミュージアムを運営するACMを連結子会社化したことなどから増収となり、広告収入の伸び悩みを多角化事業で支えることで好転させているのである。

一方のフジテレビは、2011年頃より始まった視聴率の低迷を受けて、広告収入が減っていることが低迷する一番大きな要因となっている。2013年には、『踊る大捜査線』など数々の大ヒット作を生み出したプロデューサーの亀山千広が社長に抜擢されたものの、低視聴率を食い止めるまでには至らなかった。

この各局の視聴率推移について、あるメディアジャーナリストが面白い話をしてくれた。

「フジテレビがテレビ東京に抜かれたのには、もちろん番組内容や会社の体質など様々な要因がありますが、それ以外に〝チャンネル選びに失敗した〟と私は考えています。アナログ放送からデジタル放送に切り替わった時、テレビ東京は12チャンネルから7チャンネルに移行していますが、フジテレビは8に固執したため、そのままです。人間は、ザッピングをする時に、チャンネルの若いものから見ていく傾向があります。1、4、5、6、7、8とチャンネルを操作するように、フジテレビは一番最後になってしまったため、そこに辿り着くまでに面白いものがあれば、そちらを見てしまうのです。実は、これも要因の一つではないかと考えています」

▲8チャンネルに固執した代償?

 

確かにそう考えると、視聴率トップを走る日本テレビはNHKの次に若い4チャンネルであるため、あながち外れとは言い切れない話なのだ。

話は戻るが、特にここ数年、HuluやNetflixを筆頭に、Amazonプライムビデオ、dTV、dアニメストア、U-NEXT、FODプレミアム、Abemaビデオ、TSUTAYAプレミアム、ビデオマーケットなど、多くの「定額制動画配信サイト」が登場し、新たな局面を迎えているテレビ業界。つまり、地上波以外にも、映像を楽しめるコンテンツが豊富に存在する時代なのである。それにより、各テレビ局は、放送収入以外に活路を見いだすことが強く求められている。

とは言え、テレビ局である以上、面白い番組を作ってくれることを願うし、そうであってほしいと思う。

昨年6月には、BSフジの社長であった宮内正喜氏がフジテレビの社長に就任し、ドラマ視聴率の回復を目指すと宣言した。〝ドラマと言えばフジテレビ〟は、復活となるのか。今後のテレビに注目したい。

(文◎朝比奈ゆう)